企業が健全で長期に渡り存続していくためには、そこに属している個人が健全である必要があります。個人が健全であるためには、個人を内包するグループ、組織が健全である必要があります。逆説的ですが、企業・個人共に健全である必要があるのです。
しかし近年、鬱状態となって勤務が難しくなったり、何らかの理由で早期に退職する道を選ぶ人材が後を絶ちません。企業にとってもこれは損失であり、こうしたことが積み重なると会社の士気にも影響を与えかねません。明らかな怪我とは違い、精神面や心の中のことは分かりにくく、適切に管理して適切な対処が出来るプロの眼が必要です。
働く人の心のケア、メンタルヘルスのチェック、相談体制の構築、必要に応じた勤務体制や諸々の改善が、これからの日本企業にとって必要であること、それが日本経済全体にとってもプラスになるとの認識から、従業員数50人以上の企業に対してストレスチェックの実施が義務化されました。健康診断と併せて、働く人の心と身体の健康をチェックし維持していこうという施策ですね。このストレスチェックは年1回の実施と労働基準監督署への報告が義務付けられており、違反した場合は罰則が設けられています。
働く人の精神面、メンタルヘルスのチェックやケアに特化して、力を注ぐサービスもあります。ストレスチェックの他、適性検査などの実施や様々なセミナーを開催することで、企業とそこで働く人のサポートを行っています。義務化されたストレスチェックに関してはチェックのみ、医師の面談サポート付きなど、数種類のメニューを提供しています。
企業にとっては「外部の眼」を入れることでリスクの早期発見につながり、長期的に健全性を維持していくことにつながることでしょう。
